コロナウイルス通信 2023年第8週 「酔いがさめて」

2021年に当時のコロナウイルス対応先進国だったイスラエルなどが始めた「コロナウイルスと生きる」という方針は、その年の終わりに絶望的に強い感染力を持つオミクロン株の登場で2022年にはなし崩し的に事実上の世界政策になりました。積極的にPCR検査などを行っていた北欧諸国も、徐々に全国民が感染者になっていることに気が付き検査を廃止。検査を大幅に減らしたので、それ以前の統計と比較すると大幅に感染が減ったように見えるため、パンデミックが自然に終了したという暗黙の了解が生まれました。ある種の集団催眠のような高揚状態で通り過ぎた2022年から年が変わって2ヶ月。祭りのあとで、大量の長期障害者が生まれてしまったことに報道の目が向き始めた週でした。

なぜか回復しない経済

コロナウイルス規制を無理やりでも解除したのは、規制によって需要が抑圧されて経済を圧迫しているためという前提でした。この前提によると規制を解除すれば景気はすぐに上向くということになっていたはずですが、現実には経済が回復している国は存在しません。これに関連するように、大量の働き盛りの年齢の人がなぜか労働市場から脱落しているという事実に報道の対象が向けられ始めました。

・仕事を失ったのになぜか求職もしていない人が、OECD加盟国全体で1000万人に上るようになったと日経新聞が報じました。【リンク】

・オーストラリア政府は、コロナウイルス長期障害戦略というものの立案に着手。この審議過程で、長期障害が失業やホームレスという深刻な問題を社会に起こしている現状が認識されました。【リンク】

・コロナウイルス感染が今後減少する見込みはなく、数ヶ月おきに数百万人の国民を感染させ、そのたびに長期障害で深刻な臓器障害を発生させるのはリスクが高すぎるとオーストラリアの専門家が警告しています。【リンク】

・パンデミック初期の2020年春にコロナウイルス感染した人の一部は、3年経った今もまだ長期障害に苦しみ、日常生活にも大きな支障をきたしているということが報じられました。【リンク】

・コロナウイルス長期障害を抱えている人の骨格筋は、遺伝子の活動の様子が健康な人と異なっており、ウイルスによる免疫系の異常が微小血栓の構造を変化させ、これが様々な問題を引き起こしている要因の一つなのではないかという研究が発表されました。【リンク】

・コロナウイルス感染から15ヶ月以内に血管炎などの自己免疫疾患が発生する確率は、通常よりも40％以上高いことが分かりました。【リンク】

・イングランドでは現在、生徒の約4分の1が定期的に学校を欠席しており、パンデミック以前の2倍に増えていることが分かりました。【リンク】

未だに多い謎

コロナウイルスは実際に人間の体に何を起こしているのか、まだ不明なことがほとんどで、しかもウイルス自体も非常に活発に変異しています。このことからも、ガードを完全に下ろすのはあまりにも危険すぎると筆者が思っている理由の1つです。今週は、ウイルスとそのスパイクプロテインのこれまで知られていなかった作用を明らかにする研究も発表されました。

・コロナウイルス感染で心臓疾患を起こすことは知られており、自己免疫系の乱れによる炎症が原因だとこれまで思われてきましたが、このウイルスは心臓の細胞に直接感染している可能性もあるということがわかりました。【リンク】

・コロナウイルスのスパイクプロテイン、そしてその断片は、ウイルス自体が体から除去されたあとも細胞から放出されて中枢神経系に侵入し、神経炎症を起こして記憶障害などの認知機能異常を後々から引き起こすという研究が発表されました。【リンク】

・コロナウイルス感染による免疫力の低下が、抗生物質の効かないバクテリアで引き起こされる肺炎を増やしていることが分かりました。【リンク】

・未治療の場合（といってもモノクローナル抗体はもう効かないんですが）、コロナウイルス感染患者の3人に1人がウイルス量の再増加を、4人に1人が症状の再発を経験することが分かりました。【リンク】

本質は空気感染する自己免疫疾患

コロナウイルス感染の本質は長期障害による認知、そして免疫系への異常であることが明らかになってきていますが、その伝達経路は空気感染であり、マスクがそれを防ぐために最も有効であるということの疑いようのない証拠が積み上がってきています。

・普通の空気洗浄機でも、コロナウイルスなどの粒子を大幅に除去できることがケンブリッジ大学の研究者によってICUで確認されました。【リンク】

・小学校ではマスク使用率が10％上がるだけで、その後5日間のコロナウイルス感染率がおよそ50％下がることが分かりました。【リンク】

・コロナウイルスは空気感染するというエビデンスを、各国の保健当局が受け入れたのが遅きに失したということが、科学的証拠の早期採用の重要性の反面教師なっていると専門家が指摘しています。【リンク】

どちらが現実か

アメリカの2州は、コロナウイルスワクチン未接種者ではなくワクチンそのものを糾弾する姿勢を強めており、今後の動向に注目です。

・フロリダ保健当局は、ワクチンの接種総量は4倍にしか増えなかったにも関わらず、2021年の副作用報告数が例年の17倍、重篤なケースについては実に44倍に増えたとして、mRNAワクチンに警告を発しました。【リンク】

・アイダホ州では、ヒトや哺乳類にmRNAワクチンを投与する行為を犯罪とするという法案が提起されています。【リンク】

ワクチンの普及でコロナウイルスの死亡率が季節性インフルエンザと同程度まで下がる、ということが大幅な規制解除の前提であり、その動機は規制を撤廃することで経済を回復させるため、というものでした。しかし、現実に起こっているのはワクチンの普及にも関わらずインフルエンザより遥かに悪い死亡率と重症化率であり、さらにこの前提では触れられてすらいない長期障害という第三のリスクが全世界で6500万人から1億3千万人ともいわれる後遺症患者を生み出しています。さらに、おそらくこの後遺症が原因で働けない人が各国で数百万人単位で発生したこと、そしてその心理的影響から、どの国でも経済は全く回復していませんが、長期障害への治療法は確立していないのでもはやあとに引くことも出来なくなってしまいました。今後も事態の推移に注目です。